Google Cloud を用いたソフトウェア開発の内製化組織の早期立ち上げの実現 / Rapid Establishment of In-House Software Development Teams Using Google Cloud

by Yuichi Goto

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Proprietary Google Cloud を用いたソフトウェア開発の内製化組織の早期立ち上げの実現

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02 Google Cloud Next Tokyo ’24 後藤優一株式会社EARTHBRAIN 技術開発グループ

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03 Google Cloud Next Tokyo ’24 Proprietary 2015 年ピクスタ入社大学院修了後、エンジニアとして入社。同年、同社は当時の東証マザーズ市場に上場。スピーカーについて 2020 年執行役員 CTO 就任 EM を経て当時最年少の執行役員に就任。 100 名弱規模の企業の経営の執行に従事。 2023 年 EARTHBRAIN 入社ビジョンと事業内容に惹かれて入社。入社 3 日目に渡米し、現地で内製化組織立ち上げに従事。 2024 年 Data Platform 担当後述する Data Platform チームへ異動。現在に至る。

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04 Google Cloud Next Tokyo ’24 Proprietary EARTHBRAIN について ● 2021 年 7 月創業 ● コマツ、NTTコミュニケーションズ、ソニーセミコンダクタソリューションズ、野村総合研究所による合弁会社 ● Smart Construction® を開発、提供、保守

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05 Google Cloud Next Tokyo ’24 Proprietary Smart Construction® とは ● 建設生産プロセスの生産性・安全性の向上を実現するデジタルソリューション ● 相互連携する複数のソフトウェア・ハードウェアの形で提供 ● プロダクトの一部は世界 20 カ国以上で利用

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Google Cloud Next Tokyo ’24 Proprietary Q. 開発の内製化を担当されていますか？

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07 Proprietary 本発表の目的対象の方 ● ソフトウェア開発の内製化組織の立ち上げを推進されている方 ● ソフトウェア開発の内製化組織で働く開発者の方ゴール ● Google Cloud を活用した内製化組織の早期立ち上げ例を知ること ● 内容を担当のプロジェクトで活用しよう、と思えていること

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08 Proprietary 01 EARTHBRAIN での開発内製化について 02 内製化組織の早期立ち上げのポイント 03 今後の課題と挑戦アジェンダ

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09 Google Cloud Next Tokyo ’24 Proprietary 01　EARTHBRAIN での開発内製化について

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010 Google Cloud Next Tokyo ’24 Proprietary ソリューション概観

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011 Google Cloud Next Tokyo ’24 Proprietary 旧 Data Platform の課題機能追加の柔軟性外部ベンダーのパッケージを利用していたため、機能の追加に制限があった。開発にかかる時間期待する速度で機能追加が進んでいなかった。開発にかかる費用機能追加の度に高い開発費が発生していた。仮に費用が許容できても、対象のパッケージが継続的に開発される保証はない。

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012 Google Cloud Next Tokyo ’24 Proprietary ソフトウェア開発という経済活動を対象としたコントローラビリティを、リーズナブルな範囲の予算 /時間という入力条件の中で、ビジネス上必要なシステムの機能追加をしつづけられることと定義しましょう。 ” 一般社団法人日本 CTO 協会理事　広木大地氏出典: https://qiita.com/hirokidaichi/items/64b444a89410190d965f（引用・顔写真の掲載許諾取得済）

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013 Google Cloud Next Tokyo ’24 根本課題はコントローラビリティの低さ本課題を解決するため、 Data Platform 開発の内製化を実施。

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014 Google Cloud Next Tokyo ’24 Proprietary 2021 年 12 月開発内製化に着手開発パートナー主導の体制で開始。内製人員 3 、外製人員 12 名という構成。開発内製化のタイムライン 2022 年 11 月仕切り直し開発進捗が悪かったため、EARTHBRAIN 主導の体制へ変更。内製・外製人員の比は 1:1 に。 2023 年 9 月開発内製化の着手新システムの本番環境へのリリース完了。内製・外製人員の比は 2:1 に。 2024 年 1 月〜自立自走体制へ初期より参画していた開発パートナー人員が 0 名になる。

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015 Proprietary ● 社外ではなく社内の専属の内製チームに開発ノウハウが蓄積するようになった ● 開発にかかる時間が短縮できた（2 週間に 1 回の頻度で成果物をリリース） ● Application / Digitization Layer の要望に対して柔軟に対応できるようになった結果開発内製化により、 DX 時代に最低限必要なソフトウェアのコントローラビリティを獲得できた。

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016 Google Cloud Next Tokyo ’24 技術スタックカテゴリ主な技術要素言語・ランタイム TypeScript / JavaScript / Node.js / Go フレームワーク React / Next.js / NestJS パブリッククラウド DevOps GitHub Actions / Docker / Kubernetes / Terraform / SonarCloud

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017 Google Cloud Next Tokyo ’24 Proprietary 02　内製化組織の早期立ち上げのポイント

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018 Google Cloud Next Tokyo ’24 Proprietary 1 2 コア業務・技術を中心に内製化 2 つのポイントフルマネージドサービスの積極採用

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019 Google Cloud Next Tokyo ’24 Proprietary なぜコア業務・技術を内製化？ A. コア業務・技術のシステムのコントローラビリティが高ければ、変化の激しい環境下でも利益を増大したり、競争優位性を維持できる可能性が高まるから

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020 Google Cloud Next Tokyo ’24 Proprietary スタートアップに限った話ではない ICT スタートアップ ● 経済合理性だけでは説明できない顧客のニーズの仮説検証を行うため ● 更なる利益増大のために隣接市場に参入するためメガベンチャー・大企業 ● 自社の持つ市場を他社に奪われないため ● 顧客が持つ自社製品の継続的な改善への期待に応えるため規模によらず高いコントローラビリティが重要

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021 Google Cloud Next Tokyo ’24 Proprietary EARTHBRAIN の場合 ● コア業務・技術は Data Platform と 3D 技術の根幹となるプロダクト群と判断 ● 最初にこれらの内製化に集中したことで、内製化組織を早期で立ち上げられた

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022 Proprietary & Confidential Google Cloud Next Tokyo ’24 出典: https://speakerdeck.com/hirokidaichi/nei-zhi-hua-falsekotutowana?slide=25（使用許諾取得済）

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023 Google Cloud Next Tokyo ’24 Proprietary 1 2 コア業務・技術を中心に内製化 2 つのポイントフルマネージドサービスの積極採用再掲

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024 Google Cloud Next Tokyo ’24 Proprietary ノンコア業務・技術はどうする？ A. なるべく内製化しない。 ※ コア業務の中にノンコア技術が含まれうることに注意。

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025 Google Cloud Next Tokyo ’24 Proprietary Data Platform 開発の場合 ● インフラ領域において Google Cloud のフルマネージドサービスを積極採用 ● インフラ構築・運用工数の削減により、内製化組織を早期で立ち上げられた

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026 Google Cloud Next Tokyo ’24 Proprietary ※画像の置換方法グレーボックスを選択し、右クリックで「画像を置換」を選択し、配置したい画像に差し替えてください。本テキストは削除してください。

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027 Google Cloud Next Tokyo ’24 Proprietary 2 つのプロダクトの概要 AlloyDB PostgreSQL との完全な互換性を持つフルマネージドデータベースサービス。ストレージ層の分離をはじめとした設計レベルの改善により、通常の PostgreSQL より機能・性能が向上している。 Cloud Run コンテナとしてパッケージ化されたウェブサイト、アプリケーション、ジョブを実行するフルマネージドサーバーレスプラットフォーム。特定の言語では、ソースコードから直接デプロイにも対応している。

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028 Google Cloud Next Tokyo ’24 Proprietary AlloyDB 採用のメリット高可用性プライマリインスタンスのスケールアップ・ダウンが 1 秒未満で実行できるため、事前の厳密なキャパシティプランニングが不要。高速な分析クエリカラム型エンジンにより分析クエリが自動で高速化されるため、分析用の DB スナップショットや DWH の構築が不要*。移植性前述の通り PostgreSQL との完全な互換性があるため、 Cloud SQL や他のパブリッククラウドに移行できる。 * RDB 以外のデータを掛け合わせた分析や、サービスを横断した分析ニーズがある場合、 DWH が必要となる。

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029 Google Cloud Next Tokyo ’24 Proprietary Cloud Run 採用のメリットクラスタ運用不要 4 ヶ月に 1 回の Kubernetes （K8s）アップデート業務が不要になるため、運用工数が小さい。オートスケールコンテナが自動的にスケールアウト・インするため、運用工数が小さい。移植性 OSS の Knative を基盤としているため、GKE や他のパブリッククラウドに移行できる。

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030 Google Cloud Next Tokyo ’24 Proprietary これまでの話を抽象化すると ● どちらも事業の競争優位性に繋がる領域に経営資源* を効率よく投下すべき点で共通 ● 国内のエンジニア採用の難易度を鑑みると「メリハリをつける」ことはとても重要 *「［新版］企業戦略論【上】基本編」（ジェイ B.バーニー、ダイヤモンド社）によると、経営資源は「財務的資源」「物的資源」「人的資源」「組織的資源」の 4 つに分類できる。

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031 Google Cloud Next Tokyo ’24 Proprietary “言うは易く行うは難し ” ● 今から内製化を実施するとしたら「まずは OS レベルから作ろう」とはならない ● 一方で、Internal Developer Platform のうちどこを内製化すべきか？というような判断＝コア技術の見極めは難しい

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032 Google Cloud Next Tokyo ’24 Proprietary 03　今後の課題と挑戦

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033 Google Cloud Next Tokyo ’24 Proprietary ソフトウェア開発という経済活動を対象としたコントローラビリティを、リーズナブルな範囲の予算 /時間という入力条件の中で、ビジネス上必要なシステムの機能追加をしつづけられることと定義しましょう。 ” 一般社団法人日本 CTO 協会理事　広木大地氏出典: https://qiita.com/hirokidaichi/items/64b444a89410190d965f（引用および顔写真の掲載許諾取得済）再掲

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034 Google Cloud Next Tokyo ’24 Proprietary 内製化後の課題解決の難しさ ● 内製化前は解決すべき課題が明確 ● 内製化後は不明確になる（下手するとそのまま社内受託化する） ● 内製開発・組織のあるべき姿と現状のギャップを分析し、注力課題を設定して解決していく動きが必要

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035 Google Cloud Next Tokyo ’24 Proprietary 課題設定にあたり参考になるもの State of DevOps 2014 年から DORA が年次で発行しているレポート。企業へのアンケート結果に基づく調査。 State of Software Delivery 2019 年から CircleCI が年次で発行しているレポート。主に CircleCI の実データに基づく調査。 DX Criteria 日本 CTO 協会が監修・編纂している企業のデジタル化とソフトウェア活用のためのガイドライン。

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036 Google Cloud Next Tokyo ’24 Proprietary DORA とは ● DevOps Research and Assessment ● Google Cloud 傘下の研究・調査チーム ● ソフトウェアのデリバリーや組織のパフォーマンスを改善するプラクティスを研究

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037 Google Cloud Next Tokyo ’24 4 つの指標とクラスタ出典: https://zenn.dev/google_cloud_jp/articles/state-of-devops-report-2023（使用許諾取得済）

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038 Google Cloud Next Tokyo ’24 Proprietary 新 Data Platform での課題設定 ● 各指標における Elite の値と現状の値のギャップを解決すべき課題と定義 ● 中でも特にギャップの大きい指標の改善を注力課題として設定

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039 Google Cloud Next Tokyo ’24 2 つの指標改善に注力出典: https://zenn.dev/google_cloud_jp/articles/state-of-devops-report-2023（使用許諾取得済）

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040 Google Cloud Next Tokyo ’24 Proprietary 改善にかかる労力の違いデプロイ頻度 ● 大きな労力が必要 ● 自動テストの信頼性・パフォーマンスの課題に帰着するため ● テストカバレッジと CI のパフォーマンスの可視化から一歩ずつ実施中サービス復旧にかかる時間 ● 相対的に少ない労力で可能 ● 関連する Google Cloud のプロダクトが存在するため ● システムの性質にもよるが、こちらが短縮できればオンデマンドデプロイに移行できる場合もある

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041 Google Cloud Next Tokyo ’24 Proprietary 障害発生「サービス復旧にかかる時間」の構造障害検知対処開始障害復旧 Time To Detect (TTD) Time To Engage (TTE) Time To Fix (TTF) 出典: 「SREの探求」（David N. Blank-Edelman著、株式会社オライリー・ジャパン）

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042 Google Cloud Next Tokyo ’24 Proprietary TTD / TTF 改善の施策 Cloud Deploy の導入 TTF 短縮に寄与各環境へのデプロイの度にコンテナイメージをビルドしなくて済むようにする。 Burn-rate Alerting TTD 短縮に寄与 Burn-rate に基づく SLO アラートを設定することで、障害に早く気づけるようにする。カナリアリリース TTF 短縮に寄与新しい変更を一部の顧客へリリースし、問題があれば自動でロールバックできるようにする。実施済実施済

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043 Google Cloud Next Tokyo ’24 Cloud Deploy の導入

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044 Google Cloud Next Tokyo ’24 Burn-rate Alerting

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045 Google Cloud Next Tokyo ’24 Proprietary おわりに

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046 Google Cloud Next Tokyo ’24 Proprietary 1 2 3 EARTHBRAIN では、コアシステムのコントローラビリティ向上のため、その開発の内製化を実施し、2 年弱で完了できた本発表の要旨内製化組織の早期立ち上げのポイントは、事業の競争優位性に繋がる領域に経営資源を効率よく投下すること内製化後は更なるコントローラビリティ向上のため、 DORA が提唱する指標の一部の改善を注力課題として、解決に挑んでいる

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Thank you 047 Proprietary