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プロダクト専任SREを置かずに 信頼性を追求する

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July 31, 2026
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プロダクト専任SREを置かずに 信頼性を追求する

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Atsushi Tanaka

July 31, 2026

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  1. Profile ウォンテッドリー株式会社 Infra Squad Leader ⽥中 篤志 Atsushi Tanaka 2018年ウォンテッドリー株式会社にインフラエンジニアとして新卒で入社し、

    Kubernetesの運用や分散トレーシングの導入を担当。インフラ/SRE領域を専門 としつつプロダクト開発やコーポレートエンジニアも兼任し、2024年からはインフ ラ領域のリーダー/マネージャーを担当している。 直近は全社で生成AIの活用を進めるチームのリーダーとしても活動。 bgpat © 2026 Wantedly, Inc. bgpat_
  2. 会社概要 社名 ウォンテッドリー株式会社 代表者 代表取締役 仲 暁⼦ 設⽴ 2010年9⽉ 社員

    120名 上場区分 東証グロース市場 本社 〒150-6005 東京都渋⾕区恵⽐寿4-20-3 恵⽐寿ガーデンプレイスタワー 5F © 2026 Wantedly, Inc. 3
  3. SLO運⽤の変遷 2021-2022年 : ⽬的とのズレ 2019年 : 運⽤ルール定義 設定したSLOと守りたい機能 未達時の連携や調査⽅法の課題 のズレが⽬⽴ってきた。四半

    に対し、インフラチーム主導の 期レビューを試みるも、運⽤ 運⽤ルールを制定。 2018年 : 導⼊ 負荷と組織変更で形骸化。 正常な機能提供を監視すべきと 2020年 : エラーバジェット導⼊ いう理由で導⼊。計測とチーム 意思決定ツールとして導⼊。信 ⽬標化が⽬的。 頼性回復と攻める選択肢を確保 し、バーンレート監視も開始。 © 2026 Wantedly, Inc.
  4. 2019年 運⽤ルールの整備 ⽬標未達時の動き⽅が属⼈化 • 課題 ◦ 調査⽅法がわからない、そもそも何を元に計測している? ◦ チーム外への連携⽅法が決まっていない •

    SLO/SLI の運⽤ルールを決め当時のリーダーと合意 ◦ インフラチームが責任持って運⽤ ◦ 問題があれば関係チームに連携 © 2026 Wantedly, Inc.
  5. SLO運⽤のまとめ 共通⾔語化はしない選択 • 無理にSREを広めず⽬的に沿っ 運⽤としての Platform SRE • た運⽤ができれば良いと考える 指標を、インフラチームはSLO

    ように。 • 未達時はプロダクトの⽤語に変 換して連携し対処。 • 社内のチーム紹介などで年1回 程度SLO運⽤について共有。 © 2026 Wantedly, Inc. プロダクトチームはプロダクト を追う体制。 • インフラチームで運⽤するため のダッシュボード刷新やアラー ト整備などで継続的に改善。
  6. マイクロサービス基盤の変遷 2016年 : k8s 導⼊ 2018-2020年 : マイクロサービス化 現在 :

    安定性への回帰 需要増により共通ライブラリ 安定性して動くことの重要度が 「servicex」が誕⽣。デバッグ 上昇。 性向上のため分散トレーシング プラットフォーム横断の変更は を導⼊。 控えめに。 インフラ構築のボトルネック解 2020-2024年 : ⽣産性向上への投資 消のためセルフサービス化。 プレビュー環境など開発⽣産性 オートスケールと⾃動監視を実 向上へ投資。既存への機能追加 現。 が中⼼に。 © 2026 Wantedly, Inc.
  7. Kubernetes マイクロサービス基盤 まとめ ⼀つの基盤を使い倒す プロダクトコードへの介⼊ • 選択肢を減らすことで • Platform SREと⾔いつつ

    信頼性も⽣産性も向上。 プロダクトコードに直接⼿ • 改善や洗練を繰り返すこと を⼊れることも多かった。 で当たり前に求められる品 質に。 • 例 ◦ 分散トレーシング導⼊時の全 マイクロサービスへの計装 ◦ © 2026 Wantedly, Inc. SLI計測のためのログ出⼒追加
  8. 障害対応の変遷 2020-2021年 : ⽂化醸成 現在 : 継続的な啓蒙活動 「障害対応の⼼構え」が明⽂ SRE以外の参加も定着。定期的 化。ポストモーテムの週次レ

    な訓練を実施。ポストモーテム ビュー会開始。オンコール⼿当 は「学びが得られるか」を基準 も導⼊。 に運⽤。 2017-2018年 : 体制整備 2023年 : 職種拡⼤ DB起因の障害が多発したこと アプリケーション起因の障害 でインフラチーム中⼼で障害対 増。障害対応訓練を実施し、 応にあたるための体制を整備。 BEエンジニアもオンコール当 番に追加。 © 2026 Wantedly, Inc.
  9. 2017-2018年 体制整備 DBの障害多発をきっかけにフローを整備 • DB起因の障害が多発し、障害対応フローを整備 • インフラ起因の障害が多く基本インフラチームで対応 • ポストモーテムもこの時期に提案された ◦

    実施されないことも多かった • オンコールはインフラエンジニアが増えたことで インフラチーム全員での運⽤から週替わり当番制へ © 2026 Wantedly, Inc.
  10. 障害対応のまとめ プラットフォームとしての障害対応 • 各チーム単独でこの体制を 作るのは⾮常に困難。 • SREにとっては、アプリ ケーションの実態を深く知 参加者の偏りという現実 •

    役割が分かれているチーム ほど参加率が低い傾向があ る。 • とはいえ、当事者は集ま る貴重な機会にもなってい り、必要な⼈を呼べば来る る。 体制にはなっている。 © 2026 Wantedly, Inc.
  11. Platform SRE が合っている組織の条件 組織体制 個⼈のスキル 事業フェーズ プラットフォームによる 全体のことを考えて 攻めと守りの 共通化の恩恵が⼤きい

    ⾃律的に⾏動できる バランスが取れる 開発チームやシステムが複数あ SREが運⽤を巻き取るのではな 攻めばかりしている環境だと ることが前提。単⼀の巨⼤なモ く開発者が⾃分たちで運⽤する SRE⾃体が成り⽴たない。⼀⽅ ノリスプロダクトしかない場 ことが前提。また、お互いが相 で守るべきものの割合が増えす 合、SREは⾃然と「そのプロダ ⼿の⽴場を考えてコミュニケー ぎると開発チームの中にSREを クト専任のSRE」として振る舞 ションが取れないとプラット 持たないと本来やるべき機能開 うことになる。 フォームが分断してしまう。 発に⼿がつかなくなる。 © 2026 Wantedly, Inc.
  12. 今後も Platform SRE を続けるべきか • 守るべきもの (= 運⽤) は増え続けている •

    2023年当時のリーダーも似た問いを残していた • 現状に満⾜せず、どうあるべきかを考え続けることが⼤事なの かもしれない © 2026 Wantedly, Inc.