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KYOTO FUSIONEERING Ltd. ALL RIGHTS RESERVED. 2 Contents なぜ ”今”、取り組む必要があるのか人類のチャレンジの中心で貢献できる機会京都フュージョニアリングの働く環境なぜ、フュージョンエネルギーに注目が集まっているのか 1 2 3 4 © 2024 KYOTO FUSIONEERING Ltd. ALL RIGHTS RESERVED.

© 2024 KYOTO FUSIONEERING Ltd. ALL RIGHTS RESERVED. 4つの水素(H)の原子核が融合し 1つのヘリウム(He)の原子核になっている
6 原子核と原子核が「融合」することで別の原子になる太陽では水素（フュージョン）ヘリウムフュージョンエネルギーとは 4H He

© 2024 KYOTO FUSIONEERING Ltd. ALL RIGHTS RESERVED. 7 出典：「核融合研究」（文部科学省）（https://www.mext.go.jp/a_menu/shinkou/iter/019.htm）を加工して作成
1億度以上の高温でプラズマ状態を発生させるそのプラズマを高磁場で閉じ込め、高密度にするその状態を一定時間維持するただし、地上で実現するには特殊環境を人工的に作り出す必要がある

© 2024 KYOTO FUSIONEERING Ltd. ALL RIGHTS RESERVED. 8 核“融合”反応と核“分裂”反応は原理的に異なる
核融合反応と核分裂反応の違い重水素（Deuterium) 中性子（エネルギー）核融合ヘリウム三重水素（Tritium）核融合（フュージョン）核分裂（現在の原子力） • 軽い原子の原子核同士をぶつけて融合させる • 反応を継続させるのが難しい • 重い原子の原子核を2つに分裂させる • 一度分裂すると制御しなければ反応が継続する *DT反応の場合のイメージ中性子ウラン235 中性子中性子核分裂による生成物核分裂中性子（エネルギー）

フュージョンエネルギー開発は国や公共機関が主導してきた国際協力の下、進められているフランスのITER イギリス、アメリカ、日本もそれぞれプロジェクトを推進アメリカのローレンス・リバモア国立研究所で「核融合を発生させるため燃料へ投入したエネルギーよりも多くのエネルギーを生成」したと発表フュージョンエネルギーは現実のものに © 2024 KYOTO FUSIONEERING
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© 2024 KYOTO FUSIONEERING Ltd. ALL RIGHTS RESERVED. 10 2022
2021 2020 2019 2018 2017 2015 2013 2011 2009 2008 2006 2003 2002 1998 1992 Princeton Fusion Systems TAE Technologies General Fusion LPP Fusion, Inc. ENN Horne Technologies NK Labs, LLC Magneto-Internal Fusion Technology Inc. Tokamak Energy First Light Fusion Helion Energy CTFusion Inc. HB11 Energy HyperJet Fusion Corporation ZaP Energy Crossfield Fusion Ltd Marvel Fusion N.T. Tao Type One Energy Group Avalanche Energy Commonwealth Fusion Systems Compact Fusion Systems, Inc. HelicitySpace Corporation Electric Fusion Systems, inc. Renaissance Fusion Ex-Fusion Focused Energy Helical Fusion NearStar Fusion Inc. Deutelio Princeton Stellarators inc. Realta Fusion Xcimer Energy Inc. Google Chevronが「TAE technologies」に投資累計 1.2 Billion USD (1,600億円超)を調達マイクロソフトの創業者ビル・ゲイツらが「Commonwealth Fusion Systems」に 2 Billion USD (2,700億円)を投資フュージョンエネルギーの開発は民間“も”参入する時代になった

KYOTO FUSIONEERING Ltd. ALL RIGHTS RESERVED. 11 Credit: Sam Wurzel (U.S. DoE - ARPA-E) $ (Billions) 2.5 2.0 1.5 1.0 0.5 0 Private Investments Department of Energy (DOE) FES ARPA-E funding Investments 3 year moving average Investments 5 year moving average 米国では公的資金を民間投資が大幅に上回る

© 2024 KYOTO FUSIONEERING Ltd. ALL RIGHTS RESERVED. 12 スタートアップの参入が加速し、フュージョンエネルギー市場が拡大
Reading フュージョンエネルギー関連スタートアップの所在地 Source: The global fusion industry in 2023 Canada USA Seattle 1 25 Sweden UK France Israel Italy Germany 3 1 3 1 1 1 Australia New Zealand Japan Tokyo Kyoto 3 1 1 China 2 #

KYOTO FUSIONEERING Ltd. ALL RIGHTS RESERVED. 14 No Company Nation Funding Amount Founded year staff Main investors 1 Commonwealth Fusion Systems US $2,000M+ 2018 300+ Bill Gates, Temasek, Khosla, Lowercarbon Cap, BEV, ENI 2 TAE Technologies US $1,000M+ 1998 400 Google, Venrock, Chevron, Sumitomo Corp, 3 Helion Energy US $578M 2013 90 Dustin Moskovitz(Asana), Capricorn 4 General Fusion Canada $300M 2002 210 Jeffrey Bezos, Temasek, GIC 5 Tokamak Energy UK $250M 2009 190 Hans-Peter Wild, Legal & General, Winton Ventures 6 Zap Energy US $200M 2017 60 Lower carbon Capital, Chevron, Shell, DCVC, BEV, Addition 7 First Light Fusion UK $107M 2011 70 Oxford, Tencent, Bravos Capital *2022年12月31日時点民間の投資額は上位5社だけでも40億ドルを超える

KYOTO FUSIONEERING Ltd. ALL RIGHTS RESERVED. 16 発明家と名高いエジソンは技術を開発するだけでなく技術を開発し売り込むことでたくさんの技術を世の中に届けてきた。発電機、電話・・・「世界のホンダ」を口にした本田宗一郎は、創業間もないタイミングで米国市場進出を決めスーパーカブなど米国での事業に挑戦した 1950年のICの発明を受け、高度経済成長期の日本は、電卓などの開発とともに世界中に事業を拡げてきた技術が産業に花開く時、その中心にいる必要がある

KYOTO FUSIONEERING Ltd. ALL RIGHTS RESERVED. 17 ボリス・ジョンソン前英国首相「グリーン産業革命のための10項目の計画」（2020年11月） “2040年までに商用利用可能な核融合発電炉の建設を目指す” 原型炉の建設予定地がノッティンガムシャーに決定（2022年10月） White House Fusion Summit 「フュージョンエネルギーの商用化に向けた10年ビジョン」発表 (2022年3月) “民間部門と協力しながら、商用フュージョンエネルギーの実行可能性を加速させる” 全米科学アカデミー “2028年までに実施判断、2035年〜2040年に発電開始” 米英ではフュージョンエネルギー“商用化”のターゲットが示されている 2023年11月には両国での共同声明を発表 Joint Statement Between DOE and the UK Department for Energy Security and Net Zero Concerning a Strategic Partnership to Accelerate Fusion https://www.energy.gov/articles/joint-statement-between-doe-and-uk-department-energy-security-and-net-zero-concerning

KYOTO FUSIONEERING Ltd. ALL RIGHTS RESERVED. 18 アメリカはスタートアップによる開発競走を開始 DOE Announces $46 Million for Commercial Fusion Energy Development https://www.energy.gov/articles/doe-announces-46-million-commercial-fusion-energy-development アメリカ合衆国エネルギー省（Department of Energy：DOE）が、フュージョンエネルギーの研究開発に取り組む8社に対し、マイルストーンを達成した場合に資金提供を行うことを決定。総額4600万ドル。 • Commonwealth Fusion Systems (Cambridge, MA) • Focused Energy Inc. (Austin, TX) • Princeton Stellarators Inc. (Branchburg, NJ) • Realta Fusion Inc. (Madison, WI) • Tokamak Energy Inc. (Bruceton Mills, WV) • Type One Energy Group (Madison, WI) • Xcimer Energy Inc. (Redwood City, CA) • Zap Energy Inc. (Everett, WA) 2023 May Within five to 10 years, the eight awardees will resolve scientific and technological challenges to create designs for a fusion pilot plant that will help bring fusion to both technical and commercial viability.

KYOTO FUSIONEERING Ltd. ALL RIGHTS RESERVED. 19 Helion announces world’s first fusion energy purchase agreement with Microsoft *3 New facility aims to deliver at least 50 MW and begin producing electricity by 2028, dramatically shortening the projected timeline for commercially viable fusion energy. 海外のスタートアップは野心的な目標を掲げる 2023 May Commonwealth Fusion Systems Raises $1.8 Billion in Funding to Commercialize Fusion Energy*1 2025: SPARC achieves commercially relevant net energy from fusion Early 2030s: First fusion power plant, called ARC, is completed 2021 Dec TAE Technologies’ statement on US nuclear fusion advancement *2 TAE is currently constructing its sixth research reactor, Copernicus, and is on target to bring commercial fusion to the grid in the 2030s. 2022 Dec *1 https://cfs.energy/news-and-media/commonwealth-fusion-systems-closes-1-8-billion-series-b-round *2 https://tae.com/tae-technologies-statement-on-us-nuclear-fusion-advancement/ *3 https://www.helionenergy.com/articles/helion-announces-worlds-first-fusion-ppa-with-microsoft/

KYOTO FUSIONEERING Ltd. ALL RIGHTS RESERVED. 20 日本が推進する「フュージョンエネルギー・イノベーション戦略」 https://www8.cao.go.jp/cstp/fusion/index.html 統合イノベーション戦略推進会議によるフュージョンエネルギー・イノベーション戦略 2023 Apr • フュージョンエネルギーを新たな産業として捉え、構築されつつある世界のサプライチェーン競争に我が国も時機を逸せずに参入。 • ITER計画/BA活動、原型炉開発と続くアプローチに加え、産業化等の多面的なアプローチによりフュージョンエネルギーの実用化を加速。 • 産業協議会の設立、スタートアップ等の研究開発、安全規制に関する議論、新興技術の支援強化、教育プログラム等を展開。フュージョンインダストリーの育成戦略【見える】 • 研究開発の加速による原型炉の早期実現 • 技術及び産業マップ作成によるターゲット明確化【繋がる】 R5年度の設立を目指す核融合産業協議会でのマッチング【育てる】 • 民間企業が保有する技術シーズと産業ニーズのギャップを埋める支援をR5年度から強化 • 安全規制・標準化に係る同志国間での議論への参画 • 固有の安全性等を踏まえた安全確保の基本的な考え方の策定フュージョンエネルギーの“産業化”をビジョンに掲げる

KYOTO FUSIONEERING Ltd. ALL RIGHTS RESERVED. 21 日本でも国を挙げた取り組みが加速している *1: ttps://jfusion.jp/ • フュージョンエネルギー産業の創出により、世界のエネルギーシステムに革新をもたらし、将来の安定的でクリーンなエネルギーによる人類の発展に寄与することを目的としている。 • 産官学の有志が一堂に集まり、日本からフュージョンエネルギーの産業を構築し、世界に発信すべく設立された連携組織。会長企業として京都フュージョニアリングが、副会長として住友商事株式会社とHelical Fusionが就任。フュージョンエネルギー産業協議会（通称：J-Fusion）が設立*1 2024 Mar 日揮株式会社（常任理事）古河電気工業株式会社（常任理事）株式会社IHI 株式会社アトックス株式会社EX-Fusion 株式会社INPEX 清水建設株式会社株式会社東芝日本電信電話株式会社株式会社フジクラ Blue Laser Fusion合同会社三井住友海上火災保険株式会社三井物産株式会社三井不動産株式会社三菱重工業株式会社三菱商事株式会社株式会社LINEAイノベーション大和合金株式会社理事

KYOTO FUSIONEERING Ltd. ALL RIGHTS RESERVED. 22 日本でも国を挙げた取り組みが加速しているフュージョンエネルギーの実証及び商業化を加速するための戦略的パートナーシップに関する共同声明。 • 科学的･技術的課題への対応や、研究開発施設の共用･開発 • 核融合炉の規制に関する国際的な協調の促進 • 産業界とも連携した、世界的なサプライチェーン発展の支援 • 次世代を担う人材の育成や研究者交流の拡大文部科学省とアメリカ合衆国エネルギー省（DOE）が共同声明を発表*1 2024 Apr *1: https://www.mext.go.jp/a_menu/shinkou/iter/1422811_00009.htm https://www.energy.gov/articles/joint-statement-between-doe-and-japan-ministry-education-sports-science-and-technology

フュージョンエネルギーを産業として確立させ、日本ならではの技術優位性に立脚した産業競争力を身につける。 Mission 究極的なエネルギーソリューション「核融合」によって地球の課題を解決し、人類に新たな未来をもたらす。 Vision 京都フュージョニアリングのMission / Vision

KYOTO FUSIONEERING Ltd. ALL RIGHTS RESERVED. 28 京都フュージョニアリングの強み Gyrotron System (ジャイロトロンシステム) 磁場閉じ込め方式の核融合炉において、プラズマ状態を作り出すために必要な加熱システムです。ジャイロトロンは長年にわたり量子科学技術研究開発機構（QST）をはじめとする国の研究機関等で多くの研究者によって研究・開発が行われてきました。2021年には、国際的な研究開発プロジェクト「ITER」で日本国内機関としてQSTが担当する8機のジャイロトロンを完成させています。当社はその技術をベースにしながら、高周波数の開発や出力時間の長期化など、日本発のジャイロトロンが世界中で利用されるように研究開発を行い、産業転用できるよう取り組んでいます。加えて製品管理や品質保証など、ジャイロトロンの社会実装に向けて必要なプロセスを民間企業の立場から推進しています。 28GHzなどの低周波帯から236GHz*などの高周波帯まで、複数の周波数に対応できるジャイロトロンを提供可能（*236GHzについては現在開発中）英国原子力公社(UKAEA)や海外のスタートアップ企業からの受注実績製品開発に際しては、キヤノン電子管デバイス株式会社をはじめとする日本の大手技術・製造企業との幅広い協力関係を構築核融合産業だけでなく、他産業への応用も期待される技術の結集

KYOTO FUSIONEERING Ltd. ALL RIGHTS RESERVED. 29 京都フュージョニアリングの強み液体増殖炉から効率よくトリチウムを抽出する技術や機器の開発燃料ガスの再循環による核融合プラズマの連続燃焼を維持するために、排気システム(ダイバータ、ポンプ、DIRシステム)および分離技術(不純物ガス除去、同位体分離システム等)の設計、開発フュージョン燃料サイクルシステムを最適化し、コスト競争力のある設計の検討 Fusion Fuel Cycle System (フュージョン燃料サイクルシステム) 炉心プラズマの安定稼働における最大の課題の一つである燃料供給を絶えず行うため、京都大学をはじめとする長年の研究成果を基盤に、燃料であるトリチウム（三重水素）などの水素同位体ガスを核融合炉心から排気・分離・循環させる技術の研究開発を進めています。また世界でも有数の水素同位体の取り扱いや管理に関する豊富な経験と技術、そして関連設備を持つ「カナダ原子力研究所 (CNL)」と連携し、「UNITY-2」と称したプロジェクトを通じて燃料サイクル技術とシステムの技術成熟度の向上に取り組んでいます。

KYOTO FUSIONEERING Ltd. ALL RIGHTS RESERVED. 30 京都フュージョニアリングの強み Fusion Thermal Cycle System (フュージョン熱サイクルシステム) 炉心プラズマから熱を取り出すためには、フュージョンエネルギー特有の環境（高エネルギー高流束中性子照射、高磁場環境、高温）に対応する独自の材料と、高熱効率に適したプラント設計が必要です。当社は独自材料からプラント設計までを一つのシステムとして開発に取り組んでいます。また、当社研究開発拠点の京都リサーチセンターにおいて、世界初*となるフュージョンエネルギーの発電試験プラント「UNITY-1」の稼働を計画し、現在建設を進めています。（*2022年7月の発表時点）高耐熱性(1000℃)、低放射化、先端材料(SiCコンポジットなど)の開発高温での熱回収とトリチウム増殖性能を備えた先進のブランケットの設計開発および液体金属（LiPb、Li）および溶融塩ループ（FLiBe）の設計ヘリウムなどを媒体とする先進熱交換器および革新的な発電サイクルの設計開発フュージョンエネルギーによるゼロカーボン高温熱源を利用した水素製造、バイオマスの熱分解による炭素固定化技術の研究開発

KYOTO FUSIONEERING Ltd. ALL RIGHTS RESERVED. 31 京都フュージョニアリングの強み UNITYプロジェクト当社は、フュージョンエネルギーによる発電に向けた工学技術を統合実証する「UNITY(Unique Integrated Testing Facility、独自統合試験施設)」プロジェクトを推進しています。「UNITY」プロジェクトは、核融合反応により発生するエネルギーから熱を取り出し発電につなげていくフュージョン熱サイクルシステム（Fusion Thermal Cycle System）の実証試験を行う「UNITY-1」と、炉心プラズマへの安定かつ安全な燃料供給を行うフュージョン燃料サイクルシステム（Fusion Fuel Cycle System）の実証試験を行う「UNITY- 2」により構成されます。 2021年の発表時には「UNITY」という一つのプロジェクトとして計画していましたが、現在は「UNITY-1」「UNITY-2」という二つのプロジェクトに分割し、日本とカナダのそれぞれにて実証試験を行います。

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Co-founder & Chief Innovator & UK Director ・オープン大学・インペリアルカレッジロンドン 32 Keishi Sakamoto Director and CTO Kiyoshi Seko Director and COO Taka Nagao Co-founder & Chairman Satoshi Konishi Co-founder & CEO 京都フュージョニアリングはビジネスメンバーと技術メンバーで強力なタッグを組み、事業を推進・京都大学・東京大学・ ITER ・ JAEA ・Coral Capital ・三菱商事・東京大学・アーサー・ディ・リトル・エナリス・京都大学・九州大学・ JAEA ・ QST ビジネスメンバーと技術メンバーの強力なタッグで実現 Shutaro Takeda Co-founder & Chief Strategist ・京都大学・ハーバード大学・ IAEA グローバルで活躍する多様な従業員の経歴(100名超) • KPMGコンサルティング • ボストンコンサルティンググループ • 日立製作所 • キヤノンなど • イェール大学 • カールスルーエ工科大学 • ロスアラモス国立研究所 • 東芝

02 03 社員の目標(Purpose)と、会社の目標(Mission/Vision)とが共鳴しあう組織会社の目標達成 Mission/Vision 実現社員の Purpose 実現働く充足感、エンゲージメントの向上会社のMission / Visionを追求する組織文化を確立し、組織の目標達成と社員の成長、社員個々人のPurposeの実現がシンクロし、さらなる充足感をもって働ける組織を目指す！ともにWin-Winの関係に！ Mission Vision Purpose

© 2023 KYOTO FUSIONEERING Ltd. ALL RIGHTS RESERVED. 従業員数 130超
*2024年10月1日時点 Approximately 70Tech Professionals Approximately total of 800years of fusion experiences *2024年10月1日時点 © 2024 KYOTO FUSIONEERING Ltd. ALL RIGHTS RESERVED.

ビジネス、エンジニア、経営など様々な分野でプロフェッショナルが貢献。様々な分野でメンバーが活躍 *2024年10月1日時点半数以上が技術部門 Plant Technology Department Corporate Management Department People and Culture Division Electro Magnetic Technology Department Corporate Planning Department Business Development & Operation Department

© 2024 KYOTO FUSIONEERING Ltd. ALL RIGHTS RESERVED. 38 研究界のレジェンドから、
異業種から来た人たちまで皆が想いを一つに活躍。メンバーインタビューはこちらから様々なバックグラウンドの人たちが「フュージョンエネルギー」のもと集結 Business Development Electro Magnetic Plant Technology Electro Magnetic Yuto Yoshioka Vice President of Business Yosuke Hirata Head of Electro Magnetic Development Maki Okada Engineer Electro Magnetic Technology Division Dr. Colin Baus Vice President of Plant Tech

© 2024 KYOTO FUSIONEERING Ltd. ALL RIGHTS RESERVED. 39 *2024年10月1日時点
京都フュージョニアリング株式会社東京オフィス〒100-0004 東京都千代田区大手町1-6-1 大手町ビル5階代表者代表取締役社長小西哲之（こにしさとし）設立 2019年10月1日所在地本社（東京都大手町）英国子会社オフィス（レディング）米国子会社オフィス（シアトル）欧州子会社オフィス（カールスルーエ）開発拠点（京都府、兵庫県）共同開発拠点（京都大学宇治キャンパス）累計調達額 148.1億円（2024年7月公開）社員数 138名 (派遣・業務委託・海外子会社含む)* 主な株主 *使用許諾を得たロゴを左上より五十音順で掲載しています

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